トマの日記

忘備録、雑感、所感などを日記形式で書き綴る。昔はノートに日記を付けていたけれど、ノートを持ち歩かなければいけなかったので、ブログ形式でWeb更新出来る様に変えたのがきっかけ。

アルツハイマー病の特効薬ってなかったの?

アルツハイマー病の早期発見や治療を目指し、国内の研究機関が連携して新たな研究を始めた。量子科学技術研究開発機構(量研機構)や順天堂大学学習院大学などが協力し、原因物質の一つ「タウたんぱく質」を狙った新薬や検査法を開発する。国際的に創薬は失敗続きで、新たな研究戦略が求められている。日本発の技術の実現を目指す。

 

日経新聞記事より。

 

最近の記事で一番驚いたのはこれ。

 

アルツハイマー病の進行を遅らせる薬があるとかないとか話題になってた事ありませんでしたっけ?あれは薬作ったことにはならないんだ。

 

知らなかった。

 

ましてや特効薬なんてないのね・・・。

 

なんだよ。

女性研究者の行く末。

女性研究者が増えている。総務省によると2016年3月末時点で13万8400人となり、4年前と比べて約1割増加し過去最多を更新した。研究者全体に占める女性の割合も15.3%と過去最高。特に企業での理系の研究者の増加が目立つ。情報科学や物理学などを含む「理学」、機械や土木など「工学」の女性比率は比較可能な12年以降で過去最多だった。

 企業で働く理学の女性研究者は1万6992人で、この4年間で3千人増。女性比率は13.3%に上昇した。工学も1万8722人と1千人以上増え、比率も5%にまで高まった。就職後も安定して働ける職場として、理系の研究職への女性の志望が強まっている。

 

 

研究志望の女性が増えることは喜ばしい。単純に見方が増えるから。男ばかりの視点よりも絶対視点も論点も増えるだろうからそれこそイノベーションがおこりやすくなるのではなかろうか?

 

ただ、女性は出産が出来る性でもある訳だから、研究を極めた結果、選択肢が狭まるような結果にだけはしてはならないと思う。

 

女性研究者が増えればもっとそういう所に援護の手が差し伸べられる可能性が広がると思う。ただ、願わくば小保方さんみたいなマイナスイメージを植え付ける研究者は女性研究者の確固たる地位が確立されるまで出てこないでほしい。

 

真面目にやっている人たちが迷惑する。

 

糾弾するより原因究明。

水産庁は1日、4月27日時点で日本に割り当てられた漁獲上限(枠)を突破した太平洋クロマグロ小型魚(30キログラム未満)について、長崎県など枠を消化した一部の県に漁獲枠を追加配分していたことを明らかにした。日本海北部など既存の枠を未消化の地域でも当初配分した枠の上限まで漁獲を認めるという。

 追加配分したのは6月までの今期分。追加配分は7月から始まる来期分から差し引くことが条件になる。水産庁は追加配分の総量やその配分量の根拠について「公表することは考えていない」(久保寺聡之資源管理推進室長)としている。国際約束した上限突破を承知で漁獲枠を追加公認する水産庁の漁獲管理には内外から厳しい批判が出そうだ。

 

 

日経新聞記事より。

 

これ、当然突破したことは責任の所在を明確にする必要があるんですが、それよりもなんでこんなことが通ってしまうのか、真相を明らかにする必要がありますよね?

 

コントロール出来て無いって事ですから。

 

これじゃどれだけ正確に漁獲高をモニタリングしても何の意味もない。

 

だって守らないんだから。

 

なんで守らないのか、護れなかったのか?の仕組みを明らかにしないと絶対治らないし、治らないって事はマグロ確実に食べられなくなるよ日本では。

TPPから勝手に抜けておいてなにするの?

日米両政府は18日、経済対話の初会合を開く。麻生太郎副総理・財務相とペンス米副大統領が出席し、経済政策や貿易・投資ルールなど日米経済のあり方を幅広く協議する。米国側の体制が整っていないため、今回は突っ込んだ議論は見送る。まずは貿易ルールの協議に向けた枠組みを話し合うが、今後の行方を左右しかねないだけに日本は慎重に出方を見極める。経済対話は2月の日米首脳会談で創設が決まった。経済政策、インフラ投資やエネルギー分野の協力、貿易・投資ルールの3分野を扱うことで合意した。18日の対話は麻生氏とペンス氏のほかの閣僚は出席せず、日本側は財務、外務、経済産業、国土交通の幹部が同席する。終了後、共同文書を発表する見通しだ。

 初会合では3分野について今後の具体的な議題を詰める見通しだ。日本側は当初、より具体的な分野での合意をめざしたが、トランプ政権の人事の遅れで方向性の確認にとどまる見通しだ。ペンス氏を支えるケネス・ジャスター大統領副補佐官の来日が取りやめになるなど、米国側の陣容は整っていない。

 

 

日経新聞記事より。

 

TPPから勝手に抜けたアメリカが今更日本と何をしようというのか?麻生大臣の言う通り、TPPではないのだから今度は日本がイニチアチブを握っていくというのが筋だろう。

クロネコヤマトの判断は思い切りが良い。

宅配最大手のヤマト運輸は最大の取引先であるインターネット通販大手アマゾン・ドット・コムの当日配送サービスの受託から撤退する方針を固めた。夜に配達しなければならない荷物が増え、人手不足の中、従業員の負担が増しているため取引を見直す。アマゾンは日本郵便などへの委託を増やす考えだが、ヤマトの撤退でサービス縮小を余儀なくされる可能性がある。

 

日経新聞記事より。

 

これを機に一気に通販系の業務見直しをするのかもしれないね。

再生ロケットに未来はあるのか?

米宇宙開発ベンチャーのスペースXは30日、打ち上げ後に回収したロケットの再利用に成功した。ロケットの再利用で宇宙への輸送コストを大幅削減するという同社の構想が実現可能と立証した。ベンチャーが宇宙開発の促進へ歴史的な一歩を踏み出した。

 

(中略)

 

イーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は同日、「ここまでに15年かかった。宇宙飛行の革命だ」と興奮しながら語った。

 ロケットは機体が打ち上げコストの約8割を占める。スペースXはロケットの回収・再利用によって打ち上げ費用を従来の100分の1とする構想を掲げる。同社のロケットの燃料タンクは数千回、エンジンは少し補修すれば100回以上の再利用に耐える設計になっている。

 

 

日経新聞記事より。

 

計算通りに行かないのが、宇宙計画なんではなかろうか?

 

素人考えではあるが、再生ロケットで宇宙(そら)へは上がりなくないな(笑)

 

落ちることは無いのかもしれないが、今の技術で数千回やら数百回の耐久力を持つ仕組みって本当に実現できているのだろうか?どうせならH2ロケットの様に使い捨てでコストダウンする仕組みの方が、安心できる気がする。

終わりの始まりだな。韓国よ。

韓国検察は31日未明、朴槿恵(パク・クネ)前大統領(65)をサムスングループからの巨額の収賄などの容疑で逮捕した。大統領経験者の逮捕は韓国の憲政史上で3人目となる。昨年10月に表面化した朴氏の友人による国政介入などの一連の疑惑は、前大統領の逮捕という事態に発展した。逮捕は5月9日の大統領選の行方にも影響を与える可能性がある。

 

 

日経新聞より。

 

もう、国家元首がとっとと逮捕されるんだから、この国の権力はやっぱり、外資に買われてしまってるんですね。司法は嘘つき思想なので、とても自国の清浄化能力で国家元首の不正を正せたとは思い難い。

 

という事は、自国の国家元首より優先する権力構造が国民以外にあって、それによって大統領が逮捕されたとみるのが自然だと思われます(笑)

 

結局世界一だとのたまう韓国はもっとも世界でみっともない姿をさらした国として、長きに渡り語り継がれるでありましょう(笑)