トマの日記

忘備録、雑感、所感などを日記形式で書き綴る。昔はノートに日記を付けていたけれど、ノートを持ち歩かなければいけなかったので、ブログ形式でWeb更新出来る様に変えたのがきっかけ。

人事の四月がやってくる!

どこの会社でも大抵そうだとは思うが、年度の切り替わりは日本の企業の場合大体4月な訳でして。

 

どうやっても人事発令は4月をベースに行われます。

 

でもって、その4月とは気の切り替わりの都合上、3月21日から4月扱いな訳ですから、その人事発令は3月中に行われることが多い。

 

ちなみに自分の所属する会社では4月と9月がだいたい大型人事の発令時期になってます。

 

今年の人事は組織改編もあって大きく動くというのが大方の見方です。

 

でもって、その人事に今回は私も絡んでくる。

 

もう私もおっさん年齢なので、余程仕事で使えねーか、大馬鹿野郎でもない限り、まあ何かしらの立場を与えられるところまで来ています。つい最近までは部下を持っていたりしましたが、海外規定上海外赴任すると日本での役職はすべてはく奪されるルールなので、今は平です。

 

で、会社の上司である部長から、直接メールが・・・。

 

部長『お前さぁ、すっげー早く帰ってきて、日本で苦労するのと、すっげー遅く帰ってきて海外で苦労すんのどっちがいい?』

 

私『それ、どういうことっすか?』

 

部長『だからさぁ、偉くなって、中間管理職で苦労すんのと、海外に永久追放されるのどっちが好きって話よ。』

 

私『どっちも嫌ですけど!!』『しかもさりげなく海外選択した方が、危険度上がってませんか?』

 

部長『あ、気が付いた?細かいこと気にするやつだなぁ』

 

私『いや、細かくねーし!結構大事なことさらっと言ったし!』

 

部長『まぁまぁ。』『で、どうよ。偉くなる?』『島流しがいい?』

 

私『いや、いちいち気になる言い方っすね。』『そもそも偉くなるのって私が選んでいいんですか?いや、むしろ選べるんですか?』

 

部長『いや、お前に拒否権ねーけどな(笑)』

 

私『ないんかい!』

 

部長『一応、本人の意向を参考意見として聞いておこうと思ってな。』

 

私『どうせ部長のことだから、どっちの回答をしても、ヤツは喜んでやるそうです。とか言うんでしょう?』

 

部長『解ってればいいや。』

 

 

私『よかねーよ!』

 

 

部長『なんだよ急に。』『別に海外で子供作ってきても良いからさ。ちゃんと領事館に言えば日本人として認知できるし(笑)』

 

私『子供いねーし!つか、結婚もしてねーし!婚外子作るとかねーし!』

 

部長『一応、どっちに転んでも、早めにお前には連絡してやるよ。』

 

私『やっぱり、私に選択権ないんじゃないですか!』

 

部長『当たり前じゃん。今頃気づいたの?』

 

私『・・・。』

 

部長『まあ、上もお前のことかってるみたいだから、最終的に俺の後釜まではあると思うよ。』

 

私『それ別にうれしくねーすけど!ストレスで死亡フラグですけど!』

 

部長『まあ、なってから悩んでくれ給え(ニヤリ)』

 

私『相変わらず鬼っすね。』

 

部長『そんなぁ。褒めるなよ。何も出ねーぞ。』

 

私『その精神力太いところ、部長の魅力だと思います・・・。』

 

部長『そうかなぁ~(照)』

 

私(心の声)だから褒めてねーけどな!!

 

部長『でさ、実際どうなのよ?女いるの?子供本当にいないの?』

 

私『だからいねーって言ってんだろうが!(心の声)彼女はいるけど・・・。』

 

部長『あとさ、ぶっちゃけどうよ、中国好き?』

 

私『サラリーマンなんで、給料さえもらえれば日本だろうが、中国含めた海外だろうが、仕事は選びません。なので、長く居ろって言われた時も対応できるようにあと三年くらいいる覚悟はしてます。』

 

部長『ふ~ん(ニッコリ)』

 

私『あ、早く帰って課長やる気もあるって話ですから・・・(ブツッ)ツーツー。』

 

私『あ!電話切りやがった!!あのおやじ!』

 

さて問題です。私は早く日本へ復帰する可能性が高いのか、このまま社内最長不倒の海外赴任歴を刻むことになるのか?

 

さて、どっちでしょうか?

なにも考えずに休める幸せは最強!

年間休日120日の内訳

■土日→104日/年

祝日→16日/年

で合計120日


・1,000人以上の企業の年間休日平均が、114.4日

・300~999人の企業の年間休日平均が、112.0

・100~299人の企業の年間休日平均が、110.0日

・30~99 人の企業の年間休日平均が 106.2日

平均で見ると、120日ある企業は少ないイメージ

 

 

はてなの増田記事への返信からコピー転載。

 

これが事実かどうか、2018年3月現在ネットを活用して検証してみた。

 

土日が全部で104日。

これに振替休日に引っかからない祝日が、13日。

 

したがって、土日祝日は2018年は全部で117日。

 

ほぼあってそうだな。

 

ちなみにこれに正月三が日とお盆をそれぞれ3日として計算すると、

 

104+13+6=123日となる。

 

これと増田返答記事を比較すると。いかに休めてないか分かるというもの。

 

さらに日本ではこの中に休日出勤や、実質稼働日なんかが割り込んでくるから、平均値に届かない人はかなりの人数に及ぶのではないだろうか?中国みたいに休日出勤は時給3倍とか5倍にしてやればいいのに。

 

日本は所詮2割増し、3割増しだもんな・・・。

 

今の会社はなんだかんだ言って、年間労使協定があるから、125日の休暇が保証されている。まあ、外国に赴任してしまえばその赴任国の祝祭日で動くので協定の外だが、それでも静養休暇が認められており、静養休暇は自分が保持する日本国内の有給休暇を国外でも静養休暇として年1回に限り、業務に支障がない範囲で連続して取得できるというもの。

 

実際、海外での仕事は個人事業主みたいな働き方をするので、自身のマネジメント能力に起因するが、仕事のコントロールさえできれば最大1ヵ月くらい休めなくもない。

 

そして、人間年間2週間以上の連続休暇があれば自信を振り返り、仕事を全く考えなくてよい時間を作れる。

 

これが非常に大事な時間で、ここで一気に疲労回復も、自身の人生計画の大幅修正も可能になってくる。どちらにしても、年間休日が120~123日を下回る会社はそのくらい社員を働かせないと儲からない会社と考えて間違いなさそうだ。

 

世界第四位の優秀な人材である日本人を総動員してその程度ということは所詮その程度の経営陣ということだから、とっとと他へ移ったほうが良い。

 

まあ、それが出来ればやってるよって話なんだが(笑)

Amazonが牙をむく瞬間。

複数のメーカー関係者によると、アマゾンジャパンが取引先メーカーに協力金の支払い要請を始めたのは昨年11月末。アマゾンが商品を仕入れ、自ら販売する直販事業が対象となる。販売システムの更新と利便性向上のために18年から「ベースコープ」という名目で、食品や日用品メーカーは販売額の一律2%、他のメーカーは1~5%を支払うよう求めたという。

 

 

日経新聞記事より。

 

Amazonはいつもそう。

 

焦土戦術が非常に上手。

 

爆安で市場に割り込んできて、ユーザーが定着し、暮らしになくてはならない状況を作り出したのちに一気に価格を引き上げ、今までの分をガッツリ回収する。

 

これを見越していたのでヤマト運輸は手を引いたんだよ。

 

Amazonプライムもいずれそうなると私は予想している。

 

そうなったときはキッパリ撤退するつもり。最初からそう決めている。だって、アメリカ本国のAmazonはもっとあくどい手段のサービスいっぱいやってるもん。

世界第四位の労働者の質

1人あたりGDPが日本に近いドイツやフランス、英国の場合、最低賃金は「1人・労働時間1時間あたりGDP」の約50%に相当します。一方の日本はというと、なんとわずか27.7%という、ありえないくらい低い水準に抑えられているのです。

欧州の50%に比べて、たったの27.7%だからこそ、日本のワーキングプアは欧州に比べて多く、格差が生まれています。最低賃金の引き上げは、格差社会是正の役割も果たします。

今挙げたドイツ、フランス、英国は社会保障制度が充実しているという点で、日本と共通しています。社会保障制度を維持するために最低賃金を高くして、稼ぐ力を高めさせて、税収を維持する仕組みとなっています。

人口が増えない中で社会保障制度を維持するためには、生産性を向上させるしかありません。日本はこれができていないことによって、国の借金が増え、社会保障制度も維持できなくなっています。この悪循環を打破するには、最低賃金の向上が必要不可欠です。

さきほども確認したとおり、日本の労働者の質はこれら欧州の国よりも高く評価されています。にもかかわらず、最低賃金が低く抑えられている理由とはいったい何なのでしょうか。日本の最低賃金を欧州並みに引き上げたとして、何の問題があるのでしょうか。欧州でもできることが、なぜ日本人にはできないのでしょうか

最低賃金をこのように低く抑えこんでいる日本政府の態度は、まるで「日本人労働者が本当は技術がなく、勤勉でもなく、手先も器用ではない」と言っているのと同じように私には映りますが、そのように解釈していいのでしょうか。違うというなら、完全なる矛盾です。

政府は企業を優遇しすぎて、国民をいじめているのです。バカにしていると言っても過言ではありません。

 

 

週刊東洋経済記事より。

 

最低賃金労働生産性には84%を超える強い相関関係が学術的にも証明されており、以前野党の反対を押し切って最低賃金を2.1倍に強制的に引き上げたことのあるイギリスではマイナス面と予想されていた連鎖倒産などの事態はほとんど起こらず、結果的に良い面が浮き彫りになり、経営学上の認識を改めたという事態があったらしい。

 

日本は労働者の質が、世界第四位にも関わらず、最低賃金的には韓国に劣る。

 

そして、労働生産性においては他の先進国に大きく劣っていて、大体半分くらいの能力とされている。これは労働時間が長いわりに成果が上がっていないという統計学上の数字だ。

 

件の記事の筆者は人口減に合わせ、日本の企業の数を今の半数に減らし、最低賃金を引き上げ、それをもって、企業再編を伴う労働生産性改革こそが働き方改革の本意だと主張する。

 

日本人労働者は世界有数の能力値を持ちながら、数値上もらえるべき給与の半分でこき使われているというのがこの人の主張。まあ、納得がゆく部分もなくはない。

 

以前から言っているが、もしも中国の労働者全般が、日本人並みの勤勉さと気の使い方を実践するようになったら、あっという間に世界一になると思う。そのくらい若い人の数は多いし、仕事そのものの無駄が馬鹿みたいに多い。分業細分化されすぎて、一気通貫で仕事をわかっている人がいない。学歴差が激しすぎてまとまりがないのもある。

 

日本は総人口的にも、国土の広さ的にも、丁度よい大きさなのだ。政府のコントロールが行き渡るという意味でな。

 

中国はデカすぎて、統率が取れないバラツキも是正できない。

 

これが日本くらいの規模だと結構簡単にまとめられる。だから、一億火の玉なんて馬鹿げたスローガンがあれだけ戦時中は徹底できたのだ。

 

日本人の気質も大いに関係してはいるだろうが。

 

さて、

 

その中で、アベノミクスを考えるとき、働き方改革と残業フリーダムが先に動いているようだが、これには反対。順序が逆だ。働き方改革と称して、裁量労働制が先に施行されたらどうなるか?ゾンビ企業の延命処置になってしまう。

 

まずは先に飴を与えよと言いたい。

 

最低賃金を倍にして、まずは賃金を上げました!と実績を作る。恐らく煽りを食って倒産する企業も出るだろうが、これは人口減と労働生産性が低いので、雇用拡大を打ち出した企業を税制優遇するだけで、吸収できると踏んでいる。同業他社に人を引き取ってもらうのだ。技術統合もこの間にきっと進むだろう。

 

その3~5年後に満を持して、最低賃金上げましたよね?経済も破綻しませんでしたよね?さあ、今度は国民の皆さん、働き方改革に理解を示してください!協力してください!

 

と主張すべきでは?

 

先に改革されてもうまくいかなかったら?またすぐ元の法律に戻してくれるの?くれないでしょう?

 

だったら、改革後の旨味を先に与えてくださいよ。そうなるように改革しますと続けたら?政府の答弁を聞いていると上手く行きそうな気がしてこないからみんな反対してるんでしょ?一度働き方改革が法律化されたらかなりの長い時間変わらないのだから、そんだけ良い仕組みなら仕組みのうまい汁だけまず期間限定で味合わせてよ。

 

長期間維持される制度が本当に良い制度で、しかも国の税収も上がる方向に進むのなら、長期間の時間的優位性で取り返せるでしょう?3~5年分の収益くらい。ガンガンお札刷ったらいいじゃない。日本は基軸通貨の一つなんだから。日銀も喜ぶっつうねん。

 

 

円安にしたいんでしょ?

 

 

いま、円高に振れてるから丁度良いじゃん。

 

最低賃金倍にする分、ドーンとお札刷って、準備して試しにやってみたら?民主党が政権とったときみたいなひどいことにはならないよ。だって政府はそのままだから。試してみないことにはもうどうにも動かないところまで来ている話だと思うから、国民に計画を立て、説明し、やってみて上手く行ったら次はこうしたいとビジョンを掲げたらどうかね?

 

その方が国民もあーじゃ、こうじゃ考えずにやりやすいと思うんですけど。

だから世界に追いつく必要ありますか?

政府は上場企業に女性取締役の起用を促す。今春に改定するコーポレートガバナンス・コード(企業統治指針に方針を示し、取締役会に女性がいない企業は投資家に理由を説明するよう求める。上場企業の役員に占める女性の割合は、欧米は2~3割だが日本は4%弱にすぎない。国際標準に近づける仕組みづくりが急務だった。

同指針は東京証券取引所が上場企業向けに定める企業統治の規範で、取締役会のあり方や役員報酬の決め方などを規定する。強制力はない。

 金融庁は3月にも、有識者を交えた同庁の会合で指針の改定案を示す。「ジェンダーや国際性の面を含む多様性」を求める規定を盛り込む。パブリックコメント(意見公募)を経て5月中に改定案を固め、それを踏まえ東証が導入する予定だ。

 指針の実効性を高めるため、新たに「投資家と企業の対話ガイドライン」をつくる。社内・社外の取締役に関して「ジェンダーや国際性の面を含む多様性を十分に確保した形で構成されているか」「取締役として女性が選任されているか」を企業に問う内容だ。

 ガイドラインにも強制力はないが、女性取締役を起用しない上場企業は、決算説明会や投資家向け説明会などで機関投資家や株主、マスメディアなどに理由を明らかにする必要が生じる。

 

 

日経新聞記事より。

 

女性の参加は歓迎されるべきだし、女性ならではの多様性を企業に生かして初めてジェンダーフリーの世の中を作り出すきっかけができるのは分る。

 

ただこのやり方で果たして正しい理解の輪が構築できますか?と思う。恨みつらみを助長させるだけでは?

 

もっと教育面から底上げしたらどうなのよ。トップダウンだけでなくボトムアップ。両方から攻めないと本当の意味での改革はできないし、抜け穴合戦になっちゃうよ?

憲法改正の事。

自民党内では石破茂元地方創生相らが「(戦力不保持の)9条2項をそのままにしての自衛隊明記では違憲論を払拭できない」などと異論を唱えている。民主党政権下の2012年に石破氏らが中心となってまとめた自民党改憲草案には、9条2項の削除と国防軍保持が盛り込まれている。これを踏まえて、石破氏は「総裁(首相)が勝手に党の方針を変え、それを党機関でも多数決で決めるというのはおかしい」と主張しているわけで、「総裁選での最大の争点になる」(石破氏)と9月の総裁選で首相に9条論争を挑む構えだ。

一方、党内の改憲論議を再開した公明党も、9条改正案には難色を示す。「平和の党」が売り物だけに、支持母体の創価学会では婦人部が9条改正に反対しており、山口那津男代表も「改憲は少なくとも野党第1党の協力が必要で、まずは国会で徹底的に議論すべきだ」と繰り返す。額面通りに受け取れば「安倍改憲」への徹底抗戦を明確にしている野党第1党の立憲民主党の理解や協力がなければ、公明党も国会発議には同調しない方針ということだ。

 

 

週刊東洋経済記事より。

 

石破氏の言う通り、9条の矛盾点を残したままの自衛隊明記は本末転倒で、自衛隊平和憲法を盾に軍隊化したい点が明らかに透けて見える安倍首相の主張はどう考えても国民から支持を得られるとは思えない。

 

他方、幸いなのはこの期に至っても、国民の過半数が九条改憲に反対及び緩やかな賛成を占めており、恐らく国民投票になれば賛成派と反対派の対決は反対派の勝利に終わるのが見えている点だ。

 

不思議としか言いようがないが、国民一般大衆は賢いと言わざるを得ない。そういった意味で、戦後の憲法教育は成功していると認めてよいだろう。

 

碩学憲法学者、故、奥平康弘先生が最後に新進気鋭の憲法学者、木村草太先生と対談する形式でまとめた名著「未完の憲法」のなかで語られた奥平先生のコメントの数々が本当に重みをもって感じられる。

 

日本人もまだまだ捨てたもんじゃないと思うことの一つだ。

心霊現象のあるお部屋を借りた場合の対処。

お化けが出る・出ないは人によって見え方も感じ方も違いますし、そもそも本当に心霊現象なのかも分からないので対応が難しいですが、もしその部屋で過去に自殺や殺人、事故死や病死があれば話は別。お化けが出る、出ないにかかわらず、お部屋でそういうことがあったこと自体“気味が悪い”と感じる人も多いでしょうから、ある程度の期間は当然その旨告知しますし、賃貸料を減額してお貸出しすることもあります」(谷さん、以下同)

この告知は法律上の決まりではないそうですが、不動産業界ではそれらの“事故”が起こった後、どのくらいの期間告知すべきかについて各社で自主的なルールを設けているそう。“ある程度の期間”なので過去を遡って起きた事件・事故全てを告知するわけではないそうですが、ルールで決められた期間内であれば、必ず事前に「心理的瑕疵物件」などとして告知するといいます。

 

 

週刊東洋経済記事より。

 

そんなもの対処してくれたりするんだ!

 

気のせい!って言われるだけかと思った。

 

何でも聞いてみるもんですね。

 

気持ち悪いなぁと思いながら住むよりは断然良いのだろうな(笑)

 

私の場合、むしろ程度にも寄るけど、心霊現象肯定派なのでウエルカムかも知れませんが・・・。